1.超優良な処遇で社員を支えている

全業種の中でも確実にベスト3に入ると言われるのが金融業界の処遇です。安定性抜群の給与処遇が約束されます。金融機関はどこも盤石な経営基盤を持っています。例え景気が悪くて、業績が下降しているときであっても一部の外資系金融機関を除いてボーナスが大幅に減額されるということはほとんどありません。どの年度も支給月数にして0.1から0.2か月程度のブレ幅で推移します。また、総合職といわれるエリート集団の給与は破格。30代そこそこで1千万円を超える水準の会社も少なくありません。

このように非常に良い処遇を保証しているのには理由があります。金融機関は信用が第一です。不正を働いた社員がいたり、犯罪に手を染めた社員がいるのに、誰がその会社の金融商品を購入するでしょうか?社員を経済的に安定させることは、自社を守るためでもあるのです。

2.住宅環境も充実している

一般的に大手といわれる銀行、保険、証券各社では全国各地に支店を持っています。金融業界で働く社員にとって全国転勤というのは避けられれない宿命なのです。数年で新しい土地に住むことは大変かもしれませんが、その分会社が住宅環境はバックアップしてくれます。たとえ単身赴任であっても、かなり広めの家を格安で借り上げて提供してくれるのです。もちろん、家族そろっての転居でも心配ありません。金融機関に勤めている限り、住宅の心配は無用なのです。

3.福利厚生の多くはカフェテリアプラン

今の時代のように、人々のライフスタイルや働き方が多様化している中で、用途が限定された福利厚生サービスというものは社員にとってあまり嬉しくないものです。例えば大手フィットネスジムと提携して、安価な会費で入会、利用ができたとしても、運動することに興味がない人や自宅の近くに該当するジムの店舗が無ければ、そのサービスは無意味なものになってしまいます。金融業界の多くはさまざまな種類の福利厚生サービスを提供する代行会社にアウトソースし、社員のニーズに幅広く対応できる仕組みを採用しています。いわゆるカフェエリア形式というものです。決められた上限額以内であれば、フィットネスジムの割引だけでなく、書籍の購読、英会話スクール、人間ドック、変わったところでは宅配ピザの割引まで実にバリエーションに富んだメニューが用意されています。人口減少に歯止めがかからない日本において、社員のバックアップ体制に力を入れて採用力を強化しハイスペック人材の定着を実現しているのです。

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