前職の退職理由がバレるケースとは

例えば刑事責任の問われるような辞め方(解雇等)であれば、知れ渡ってしまう可能性があるでしょう。
離職票に「懲戒解雇」の記載がされていて、それが企業側の目に入ってしまう可能性があるからです。

懲戒解雇とは会社の不利益となる行為を行った証。
会社の物を盗んだり、不正に金額を受給したりするだけでなく窃盗や犯罪を犯したときも、懲戒解雇に該当します。
そのような記載が知られてしまったら転職もアウト!?

刑事処罰以外はほとんどバレない?

逆に言うと懲戒解雇以外の理由なら前職を辞めた時はほぼ知れ渡る可能性は皆無。
例えば「体調が悪くて辞めた」、「自分に合わないと思って辞めた」、「仕事が辛くて嫌になって辞めた」など刑事問題に発展していない限りはまずバレないです。

転職活動する上で何か離職票などに記載されることはありません。
極端な話、退職理由は誰にも分からないので嘘ついてしまっても、その嘘を見破る術はないのです。

サイト上の情報がアダとなることも・・・

例えば退職理由として、「スキルアップをしたいから転職しました」と言っても、それが実際に経歴に反映されていないと疑わざるを得ませんね。
過去に勤めていた企業から明らかに企業規模が落ちるところに転職した実績があれば、そのような理由も信憑性が下がります。

最近は転職サイトも充実してきてプロフィールや職歴を登録している人も多いでしょう。
そういった記載のこと忘れて、その場しのぎの転職理由を伝えたとしても、サイトに掲載された職歴との整合性が取れないと、「嘘をついているのではないか」と思われてしまう可能性があります。

前職の調査をする会社はあるのか?

本当の退職理由を探るためにわざわざ前職の情報をかき集めようとする企業は少ないです。
ただ有名な企業であれば口コミなどを通じて情報がバレてしまうケースもあります。

例えば日本テレビのアナウンサーが過去に水商売をしていたということがあり、内定取り消しになったことがあります。(結果、入社しましたが)

過去の情報や経歴詐称は自分以外の第三者から知れ渡ってしまう可能性もあるということを理解しておくべきでしょう。

以上、再就職先に前職の退職理由はバレてしまうのか検証してみました。
近年は個人情報保護法の観点からも情報漏洩は厳しくなっています。そういった意味でも、前職の退職理由が公になることはまずないでしょう。

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